人口減少が進む日本で、数少ない成長産業として注目を集める観光ビジネス。政府は2030年までに訪日外国人旅行者数6000万人、旅行消費額15兆円の目標を掲げ、自動車に次ぐ「外貨を稼ぐ産業」として期待をかける。『観光ビジネス』（クロスメディア・パブリッシング）から内容の一部を抜粋。観光ビジネスの主役はなぜOTA（on-line travel agent）に変わったのか。楽天トラベル、じゃらんネットなど30年で市場を支配したビジネスモデルの急成長の裏側に迫る。